気候変動がもたらす社会的リスクを解決に導く
ABOUT TMPTMPは気候変動が引き起こす
複雑な環境・社会・安全保障問題の専門家集団です
2020年代から30年代の気候変動リスクに焦点を当てた唯一の組織として活動しています。
物理的リスクに起因する社会的、経済的、政治的な側面を考慮し、複合的なリスクを突きとめ、解決に導くことに取り組んでいます。
これまでに世界70カ国以上の地域で、分析や直接現地に赴くフィールドワークを行ってきました。幅広い経験を活かし、独自の膨大なデータを活用したコンサルティングを提供しています。
2009年にイギリスで設立され、現在は日本とフランスにも拠点を構えております。
「壮大な気候変動問題を明確にし、効果的な対策を講じ、その影響を最小限に抑えたい」地球の未来を担う想いと行動が、アイデンティティーであり、ミッションです。
気候変動による影響に関して早い時期より取り組み始め、世界各地の課題に沿ってデータを蓄積し、現在のスキームを構築してきました。
多くのクライアントに信頼され、精度の高い情報と知見を提供しています。
経済活動や生活の中で、ますます環境への意識と配慮が必要とされる中、気候変動の問題をより多くの人々に届け、専門家として責任を持って最適な対策を講じ、課題解決に真摯に取り組んでいきます。
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⚫︎TMP現地法人
UK | TMP Public C.I.C
France | TMP CLIMATE SASU
Japan | 合同会社TMP CLIMATE
⚫︎スタッフ駐在
US
Philippines
South Africa
■分析実施国
North Korea South Korea China Russia Kazakhstan Afghanistan Ukraine Denmark Lebanon Egypt Morocco Guinea Liberia Nigeria Equatorial Guinea Gabon DRC Eritrea Somalia Uganda Madagascar Mauritius Botswana Sri Lanka Bangladesh Myanmar Thailand Laos Papua New Guinea Australia Honduras Colombia Peru Bolivia Argentina Botswana
■分析・フィールドワーク実施国
US Canada Mexico Guatemala Nicaragua Brazil Chile Praguay Japan Philippines Vietnam Combodia Indonesia Malaysia Nepal India UK France Senegal Cote d’lvoire Ghana Benin Cameroon Zambia South Africa Eswatini Mozambique Malawi Tanzania Kenya Uganda Italia
CLIMATE RISKTMPが考える気候変動のリスクとは
弊社では物理的リスクが起こることで生じる社会的、経済的、政治的な側面を含めてリスクを分析しています。これらの現象は避けられない場合もありますが、事前の対策によって状況を大きく変えることが可能です。
気候変動の解決策を「適応」と「緩和」という言葉で表しています。「適応」とは実際に行動を起こす対応策であり、「緩和」とは適応によって生じる結果として温室効果ガス等の排出を抑制することです。現在、「適応」のためにどのような対策をとるべきかに関する情報は世界的に不足していますが、TMPは15年以上前から、この観点での情報・データ・分析も蓄積してきました。適切な適応を進めて行くことで緩和が促進されることを目指しています。
設立時より注力しているのは、2050年以降の遠い未来ではなく、現在直面している2020年代や2030年代の近い未来のリスク分析です。2020年代後半には予想外の気候変動リスクが待ち受けており、これまでの予測よりも深刻で頻繁に起こる可能性があります。
「近い未来に対処することで、より遠い未来をより良くする」「社会の混乱を予測し、問題解決に向けた努力を継続して提供する」を目標にリスク対処していきます。
PROJECTMISSON CLIMATE PROJECT
気候変動問題を解決に導くために世界規模で取り組みスタート
日本でも気候変動に関する対策は進んでいますが、世界で今後も「緩和」と「適応」をキーワードに展開されていくと考えます。前述の通り緩和は温室効果ガス等の排出をゼロにすることを目指す一方、適応は気候変動の影響に対処するための対策を指します。2023年11月17日には産業革命以前と比較して、平均気温が2℃を超えました。私たちはこのような状況が起こると想定し、この問題を15年前から研究し、分析してきました。
通常、気候変動に関する国際パネル（IPCC）は2050年から2100年までの遠い未来を分析していますが、TMPは私たちがすぐに直面する、2020年代から2030年代のリスクに焦点を当てています。科学者の予測を大幅に上回る状況がこの期間に発生することを予想し、今の段階で対策を講じなければ、より良い2050年が訪れないと考えます。 そこで、「適応のために必要とされるデータ収集」と「そのデータが意味することの分析」を行い、各ジャンルや分野での解決策を導き出します。
現在、日本では適応に関する情報が不足しており、取るべき具体的な行動を明確に把握しているところは少ないようです。また、多くのコンサルティング会社はリソースが不足しており、開示関連の内容に留まっています。しかし、開示だけでは緩和につながりません。
MCPは世界中にそのリソースを持ち、数多くの受託コンサルティングを行ってきた経験を活かし、適応と緩和に至るデータを積極的に各企業に提供していくプロジェクトです。一方的に情報を発信するだけではなく、企業をはじめ各業界のステークホルダーとのディスカッションを通じて、それぞれが抱える問題を把握し分析していきます。こうすることで、同各企業が自社の立場を理解し、適応策を選択できるようになります。
OUR STRENGTHSTMPの強み
問題解決の為のコンサルティング
日本における気候変動への取り組みは、主に二酸化炭素排出量の削減や、環境報告の作成などに注力しているところが多く見受けられますが、気候変動がもたらす問題には物理的影響によるサプライチェーンの阻害リスクほか、さまざまな問題があります。TMPの特徴は、環境報告の作成サポートなどにとどまらず、企業運営上のリスク全般に焦点を当て、必要なデータをカスタマイズし、そのデータ分析を通じて課題を予測、解決策の立案や実行をトータルにサポートすることです。世界中の国際機関から収集した様々なデータを活用し、豊富なコンサルティング経験を生かして解決策を提供することが可能です。具体的な問題の解決にフォーカスした緻密なサポートは、他社にはない強みと言えます。
気候の変化を軸にそこから起こる社会的な影響を分析
TMPのオリジナル・データは、気候データを中心に、社会的、政治的、人口動態、民族、宗教、汚職、地域権力者、生物多様性、水、金融、税金、農業、鉱物、人権など、多岐にわたり各種データを網羅しています。さらに、実際に現地へ訪問し実施するファクトチェックを通じて、実態とリンクした精度の高いデータを構築しています。気候変動が気候だけの問題ではないことからこの広範にわたるデータの蓄積が重要であると考えています。気候変動が引き金となって暴動や紛争、経済悪化などが発生することが予想され、複合的な視点で分析することが不可欠です。その分析を通じて、不安定になる可能性の高い地域や業界を特定し、クライアントへの影響を解明し、課題解決に導きます。
クライアントに寄り添うコンサルティング
TMPでは必要なリスクを的確に特定し、わかりやすく伝えることを重視しています。不安を煽るのではなく、客観的な視点から起こり得るリスクをフラットにお伝えすることで、問題解決に向けてスムーズに進めていきます。リスクをお伝えし、解決策を講じ、実行までサポートするのがTMPのスタイルです。
精度の高い世界有数のデータセット
TMPが保有するデータセットは、世界各国の政府機関、民間企業、財団、各種団体などから高い評価を受け、幅広い分野で活用されてきました。この独自のデータセットには、気候変動に関する数値データだけでなく、外部環境や社会的要因などの定性情報も組み合わせています。これにより、今後10年間の気候変動リスクだけでなく、その他の課題も包括的に解析し、適切な対策の実行と課題の解決に向けてサポートをご提供いたします。
フィールドワークによる知見も加味したうえで作成される独自のデータ
弊社は35以上の国を訪れ、現地での調査や問題の分析を行っています。その際、公的機関のデータをファクトチェックすることで、データセットの信頼性と精度を向上させています。データ上の情報だけでなく、現場での問題を理解した上でデータセットを作成する数少ない企業の一つです。マクロとミクロの両方の視点を持つことで、より焦点を絞った分析と効果的なサポートを提供しています。
データセットと分析は簡潔かつ分かりやすく
TMPがご提供するデータと分析結果は、専門的知識のない方でも理解しやすい形にまとめております。これにより企業での開示報告書の作成が容易になり、状況を理解した上で解決策を実行することが可能です。また、ご提供したデータは他部署の方にもご理解いただける形のものですので、組織内の問題共有が進み、気候変動の解決策推進につながります。
TMPのデータ・分析の特徴として、技術、財務、定量化スキルに加え、フィールドワークやコミュニティ・エンゲージメントに関する専門知識、社会科学や定性的調査の知識を含む、広範な専門領域を網羅していることが挙げられます。
弊社独自のデータ作成
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STEP 121種の気候データを分析・精査
21種類の気候データそれぞれを分析します。すると、例えば東京には、1社がリスクありと判定、3社はリスクなしの判定になる場合があります。平均値をとればリスクなしの結果が優先されますが、 弊社では1つでもリスクがある場合、その原因を分析し、 どのリスクも見逃さないようにデータを統合しています。 -
STEP 2独自の気候データに様々なデータを重ねて構築
調査したい内容に応じて、上記の統合データに各気象データ ( 気温、湿度、降水量、風など ) を入れます。さらに、異常気象データを重ね合わせます。- さまざまな気象データ
- 酷暑などの極端な気象
- 前例のない事象
- 繰り返す事象
- 季節外れ
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STEP 3世界にも類を見ない高精度なデータの構築
さまざまな社会データを統合し、多角的なリスクデータを構築。現実的なリスクを捉えたこのデータには高い精度と信頼性があり、多くの政府機関、財団、民間企業に利用されています。- 社会
- 民族
- 宗教
- 紛争
- 汚職
- 経済
- 生物多様性
- 人権
- 農業
- 金融
- 税金
- 人口動態
CONSULTINGコンサルティング内容
弊社のコンサルティングは主に【データ収集】【分析】【ソリューション提供】です。内容を細分化させていますが案件によって横断的に取り組みますので1つでも当てはまったり、ご興味ある方はお問い合わせください。お客様に最善の形でご提案させていただきます。
RESULTS実績
掲載許可を得た一部の企業・政府関連・財団・団体等を掲載しております
MEMBERメンバー
TMPの社員は皆、「課題解決を通じたソリューションの実行」を共通の目標としています。
財務、技術、科学、開発、研究など、幅広いスキルを持つTMPのスタッフは、お客様が直面する状況や
課題を正確に把握し、それぞれの専門性を活かした個別の解決策を提案します。
詳しい経歴については、以下をご覧ください。
EXECUTIVE TEAMエグゼクティブ
STAFFスタッフ
Benedict Leverベネディクト・リーバー
Debbie Cunningtonデビー・カニントン
Gonzalo Silva Ayarzaゴンザロ・シルヴァ・アヤルザ
Ivana Ema Pavkovaイヴァナ・エマ・パヴコヴァ
Jack Dentonジャック・デントン
Joe Dysonジョー・ダイソン
Junko Takahashi髙橋純子
Justin Muhlジャスティン・ムル
Ken Adachi足立研
Kristine Garcia-Gibeクリスティン・ガルシア＝ギベ
Maisie Morrisメイジー・モリス
Mikiko Okumura奥村美希子
Nobuyuki Egawa江川暢之
Oliver Millel-Haleオリバー・ミレル＝ヘイル
Orlando Bowieオーランド・ボウイ
Tom Shrinerトム・シュライナー
Lou Mundenルー・マンデン
TMPファウンダー。気候リスクの世界有数の専門家。
TMPの定量リスクモデルを設計する傍ら、多くのプロジェクトの指揮を執る。
1996年、Go2Netのセールス戦略リーダーに大学を中退して着任（Go2Netの時価総額は1999年、24億ドルに成長）。その後起業し、起業家として25年以上の経験を持つ。
2000年代はデリバティブ市場のアルゴリズム取引システムの設計に携わり、2009年にTMPを設立。英語、フランス語、ドイツ語、イタリア語、日本語を話し、東京在住。
Ben Bowieベン・ボウイ
TMPの非営利部門であるTMPパブリックのマネージング・ディレクター。
持続可能な開発と社会的リスク管理の専門家として知られ、OECD責任ある企業行動指針、国際環境開発研究所（IIED）のEmpowering Producers in Commercial Agriculture (EPIC)、インターラーケン・グループなどの運営／諮問グループのメンバーを務める。
英ロンドン大学SOASでアジア政治学の修士号、ケンブリッジ大学で社会政治学の修士号を取得。英国オックスフォード在住。
Yumiko Jimbo神保由美子
TMPグループの営利団体、TMP CLIMATEマネージング・ディレクター。
20年以上にわたり、住友グループ・三菱グループ傘下の企業でE2Eデザインの欧州・アジア工場におけるクオリティ・コントロールを担当ののち、2018年TMP入社。
天理大学にてブラジル地域研究の学位を取得。日本語のほか、英語、タイ語を話し、日本在住。
Willie Mundenウィリー・マンデン
TMPのチーフ・エンジニア。フィールドモニタリングとバイオメトリックデータ収集システムの共同設計者であり、定量的リスクモデルの科学的検証を担当。
NASA（米国航空宇宙局）で20年以上、宇宙飛行や実験装置の設計、開発、試験、運用に携わった後、2013年にTMP入社。
宇宙飛行、低軌道、地球上の海洋環境から中央アフリカ遠隔地の森林まで、困難なユースケースでの豊富な経験を持つ。米オールド・ドミニオン大学で電子工学の理学士号を取得。米国在住。
Ken Adachi足立研
シニアアドバイザーとしてTMPにおける日本市場へのマッチングや、日本社会における気候変動問題へのアプローチの戦略を担当。
日本経済新聞社グループの広告会社で長年、主に日本におけるB to Bのマーケティングプラン策定に携わり、2024年春にTMP参画。これまで、ユニバーサルデザインや農林水産省「みどりの食料システム戦略」などの新たなビジネスコンセプトを地方自治体や民間企業へ啓発・普及するコンソーシアムを企画・運営、各種のビジネスコミュニケーション手法を実践。東京在住。
Orlando Bowieオーランド・ボウイ
中国担当アナリスト。パシフィック・エポック社（中国の技術分野を中心に機関投資家向けにアドバイスやデータを提供する企業）でリサーチ部門の共同ディレクターとして10年以上中国に滞在し、金属、鉱業、エネルギー、金融などを担当ののち、2023年TMP入社。
英ケンブリッジ大学で中国学の修士号を取得し、北京の北京大学にも在学。英語のほか、中国語（北京語）を話し、英国在住。
Debbie Cunningtonデビー・カニントン
TMP非営利団体部門の財務責任者。 ACCA公認会計士として2023年に入社。
非営利団体や個人事務所などを含む複数の分野で20年以上の財務経験を持ち、財務報告、差異分析、予算編成、予測、管理会計全般を担当。 英国在住。
Jack Dentonジャック・デントン
社会政治的不安定性と生物多様性専門のアナリスト。Minority Rights Group International でコミュニティの気候変動への対応、サプライチェーンの透明性向上を目指す社会的企業、またマイノリティや先住民コミュニティが直面する問題に取り組み、2014年TMP入社。
英ケンブリッジ大学で考古学と人類学の学士号を、ロンドン大学で開発人類学の修士号を取得。英国在住。
Joe Dysonジョー・ダイソン
TMPのパートナーシップ・ディレクター、非営利部門の資金調達を担当。10年にわたる資金調達とプログラム・デザインの経験を生かし、コミュニティと生態系のレジリエンスを可能な限り効果的かつ効率的に高めることに関心を持つ人々と協力するため、2023年にTMPに入社。
リバプール大学で動物学の理学士号を取得、英国在住。
Nobuyuki Egawa江川暢之
アソシエイトとして、営業、ブランディング、コミュニケーションを担当。
ファッション、エンターテインメントの分野で20年にわたり、セレブリティ・クライアントのビジネス開発、ブランド・マネジメント、PR、マーケティング・サービスを手がけ、2022年にTMPに入社。東京在住。
Kristine Garcia-Gibeクリスティン・ガルシア＝ギベ
地理空間分析とビジュアル開発(リスク可視化)を担当、アナリスト。アジア太平洋地球変動研究ネットワーク（神戸）のコーディネーター、国際アグロフォレストリー研究センターの研究員を務め、2013年にTMP入社。
フィリピン大学ロスバニョス校で数学の理学士号と環境科学の理学修士号を取得。英語とタガログ語を話す。フィリピン在住。
Benedict Leverベネディクト・リーバー
気候リスク専門のアナリスト。2021年に入社以降、食料安全保障、鉱業、水力発電、気候変動関連訴訟など、さまざまな問題に取り組む。
ロンドン大学SOASで日本語、美術史、考古学の学士号を取得。名古屋大学に留学。英語と日本語を話す。イギリス在住。
Oliver Millel-Haleオリバー・ミレル＝ヘイル
安全保障と紛争を専門とするリサーチャー。英ウェストミンスター大学で政治学の学士号、ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンで安全保障研究の修士号を取得。
今年ノッティンガム大学で国際関係の博士課程を修了予定。英国在住。
Maisie Morrisメイジー・モリス
リサーチ・アシスタントで、気候リスクを専門としている。Torchlightと国連難民高等弁務官事務所で地政学的リスク、難民の権利、議会問題などを担当した後、2023年に入社。
英エディンバラ大学で国際関係学の学士号を、オックスフォード大学で移民学の修士号を取得。英国在住。
Justin Muhlジャスティン・ムル
鉱業、エネルギー及び新興市場担当アナリスト。環境コンサルタントとしてアフリカを担当ののち、2020年にTMP入社。
南アフリカのケープタウン大学で環境と地理科学、社会学の学士号を、ステレンボッシュ大学大学院で持続可能な開発のPDG(大学院レベルの科目課程修了を証明する資格)を取得。南アフリカ在住。
Mikiko Okumura奥村美希子
米投資銀行勤務ののち、フリーランス・派遣社員の通訳・翻訳・ライターに。朝日新聞出版局、GEキャピタル傘下企業などで仕事に携わり、国際基督教大学宗教音楽センター勤務（2017-2023年）を経て、2023年11月にTMP CLIMATE入社。
国際基督教大学（ICU)卒。東京在住。
Ivana Ema Pavkovaイヴァナ・エマ・パヴコヴァ
気候リスクを専門とするアナリスト。OECD、UNFCCC、Cibola Partnersにて損失・損害、緩和、NDC（国が決定する貢献）に従事した後、2022年にTMP入社。
パリ政治学院で人文社会科学の学士号と環境政策の修士号を取得。チェコ語、英語、フランス語を話す。フランス在住。
Tom Shrinerトム・シュライナー
ソフトウェア開発者で、主にアプリケーションとデータベースの開発を担当。シカゴ・マーカンタイル取引所、モンサント、モトローラなど数多くの企業において、組込み／リアルタイム／ミッションクリティカル（基幹業務に不可欠）なソフトウェアとシステムエンジニアリングの分野で25年以上の経験を積み、2012年にTMP入社。
米パデュー大学で学士号を取得。シカゴ近郊に在住。
Gonzalo Silva Ayarzaゴンザロ・シルヴァ・アヤルザ
ラテンアメリカとカリブ海地域担当のアナリスト。チリで弁護士、パタゴニアのティマウケル自治体で行政官を務め、NGO「Reñaca Más Alto」を共同設立などののち、2023年にTMP入社。
チリのバルパライソ・カトリカ大学で法学士号を、LSE（ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス・アンド・ポリティカル・サイエンス）で公共政策修士号取得。英語とスペイン語を話す。英国在住。
Junko Takahashi髙橋 純子
グラフィックデザイナー。アメリカでアートとデザインを学び、大手外資系出版社でヘッドデザイナーとして15年以上勤務。出版社での経験を生かし、商業分野で数年間フリーランスとして仕事をこなし、2023年TMP入社。
米セントラル・ワシントン大学でファインアートと商業デザインの学士号を取得。日本語と英語を話す。横浜在住。